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マテリアリティ(重要課題)
への取り組み

マテリアリティへの取り組み

日本トリムグループが取り組むマテリアリティについて、
「健康・医療」、「環境」、「ひと」、「社会 」、「サプライチェーン」の分野ごとの内容をご紹介します。

健康・医療

当社グループは、メディカルカンパニーへの飛躍を目指しております。当社の企業理念である「快適で健康なヒューマンライフの創造に貢献する」のもと、健康・医療をメインテーマに、事業を通じて社会課題解決に取り組み、サステナブルな社会の実現に貢献してまいります。

  • 健康寿命の延伸への貢献[ウォーターヘルスケア事業]

    当社グループでは、主事業であるウォーターヘルスケア事業において寄与できる社会的課題として、「健康寿命の延伸」に向けて取り組みます。水を科学し、その成果であるエビデンスを礎として、家庭用医療機器「電解水素水整水器」を普及拡大することにより、人々の健康寿命の延伸に貢献してまいります。

  • 新しい医療(治療法・
    サービス)の開発[医療関連事業]

    医療技術の発展は目覚ましいものがありますが、それでも未だに治療法のない疾病に苦しむ方々や治療による身体的・精神的負担に苦しむ方々が数多くおられます。そのような状況は就労困難や生活困窮にも繋がり得る大きな社会的課題の一つです。当社グループが取り組む医療関連事業における新しい医療(治療法・サービス)の開発は、それらの社会的課題解決の一助になれるものと信じ、今後も研究・開発に注力してまいります。

環境

当社グループでは、サステナブルな社会の実現のためには、地球環境に配慮して事業を推進することが不可欠であり、そのための対応が必須であると考えております。各事業活動によって発生する環境負荷を低減させる努力を行う一方、環境課題の解決に貢献する製品や技術開発にも積極的に取り組んでまいります。

  • 地球温暖化対策への対応

    当社グループは、地球温暖化・気候変動への対応が優先的に取り組むべき重要課題であると考えており、「TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)※」提言の開示フレームワークに基づき、気候変動に関する情報開示を行っております。

    ※TCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures):2015年12月に金融安定理事会(FSB)により設立された、気候関連情報開示を企業へ促す民間主導のタスクフォース

    TCFDに基づく情報開示
  • 環境対策(循環型社会の
    構築)への貢献

    当社グループは、限りある資源を有効活用し、循環型社会を実現することは次代に対する責任であり、あらゆる視点で考えて取り組むべき重要課題であると認識しております。省資源化や資源循環への取り組み、環境配慮型素材の採用等、循環型社会の実現へ向けたさらなる貢献を目指してまいります。

ひと

当社グループでは、多種多様な人財を活用することが、イノベーションを促進し、持続的成長を実現するために重要であると考えております。一人ひとりが健康でやりがいを持って働き、個々の能力を最大限に発揮できる、また、社員同士が互いを尊重し、切磋琢磨しながら成長できる職場・環境づくりを目指します。

  • ダイバーシティ&
    インクルージョンの
    推進

    当社グループは、国籍や性別などに関わらず、多様な人財が活躍できる職場の実現を目指し、重要課題として取り組んでいます。中でも、女性の活躍は、当社グループの成長に不可欠であると考えております。今後、女性人財の登用とともに女性がより働きやすい環境整備を進めてまいります。

  • 働き方改革の実施

    当社グループでは、従業員一人ひとりが、意欲を持って効率的に生産性を高めて働くためには、従業員の健康維持・増進を図ることが取り組むべき重要課題であると考え、健康経営を推進しております。また、当社では、女性が結婚・出産後も就業継続しやすい職場環境や家庭との両立支援制度の整備、男性の育児休業取得にも取り組んでいます。一方、より働きやすい環境づくりやさらなる業務効率化、イノベーションを実現すべく、DX化の推進にも取り組んでまいります。

社会

当社グループでは、社会の期待に応えることを企業の社会的責任と考え、事業や社会活動を通じて、地域社会の皆様とのコミュニケーションを深め、地域の発展に貢献してまいります。

  • 地域社会との共存

    当社では、「地域社会との共存」を取り組むべき重要課題と認識しております。スポーツを通じた地域貢献に力を入れており、学生スポーツやサッカー、フットサルなどのリーグ、大会を支援するとともに、チームの地元地域で「ウォーターヘルスケアという、新習慣」の普及活動を協同展開しております。その他、がん患者やそのご家族を支援するチャリティ活動「リレー・フォー・ライフ」への協賛など、地域に根差す活動を進めてまいります。

  • 農業分野への貢献

    当社では、「農業分野への貢献」を取り組むべき重要課題であると考えております。電解水を農業に応用し、収量増加や付加価値の高い機能性作物栽培に寄与することで、農家の収入増や離農抑制への貢献を目指しています。また、限られた資源である水の用途として大きなシェアを占める農業において、水の違いで生産性を高めることは、世界の食料問題解決にも貢献するものであり、世界への普及を目指してまいります。

サプライチェーン

当社グループは、製品の安全性および品質向上を追求するとともに、物品やサービスの調達にあたっては、社会的責任を果たすため、グループの企業のみならず、サプライチェーン全体での取り組みが重要であると考えております。

  • 持続可能な調達の実施

    当社グループでは、人権、環境、公正な取引、企業倫理等に配慮した「持続可能な調達の実施」を取り組むべき重要課題と考えています。社会と当社グループの双方にとって将来にわたって持続可能な調達を目指し、以下の基本方針を遵守してまいります。

[基本方針]
  1. 法令を遵守し、国際的なルール・慣行にも配慮した取引を行うとともに、腐敗行為の防止を徹底する。
  2. 公正で誠実な取引を行うとともに、機密情報や知的財産を適切に管理する。
  3. 人権を擁護し、差別的な言動や非人道的な扱いを行わず、また人権侵害に加担しない。
  4. 従業員の労働者としての権利を尊重し、適切な労働慣行と安全で衛生的な職場環境を確保する。
  5. 地域と地球環境の汚染と破壊を防止するため、資源の持続可能な利用に努める。
  6. 安全で高品質な原料を持続的に利用できるように、生態系への影響も考慮した管理を行う。
  7. 原料を生産する地域社会が持続可能になるよう、積極的に貢献する。
  8. 上記に関して、自社の取引先にも同様の配慮をお願いする。
  9. 上記に関して、適時・適切な情報開示を行う。

サステナビリティへの取り組み